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建設業に必要なDXとは?今さら聞けない基本から徹底解説

最終更新日:2023/11/30

 


「建設業でDXの必要性が感じられない」「DX化とIT化って何が違うのかわからない」


DXとはいわゆるデジタルトランスフォーメーションのことですが、2023年になった今でも「何をもってDX化ができているのか」、その定義をしっかりと説明できる人は少ないかもしれません。


DX化を端的に説明すると、ITツールやAI技術などデジタル技術を取り入れ、アナログだけではできない組織改革を行うことです。業務効率化が進み長時間労働が削減されたり、人手不足を解消し経費が削減できたり、「デジタル技術を取り入れた先の効果」が表れてこそDXが進んでいると言えるでしょう。


本記事では今さら聞きづらいDXの基本的な考え方、建設業におけるDXの必要性など、分かりやすくまとめてみました。建設業のDXについて情報を整理したい方、社内でDXを推進したいけど理解が得られず困っている方向けにお届けします。


弊社では現場管理アプリ「SITE」を提供し、働き方改革を目指す企業様をサポートしています。



DX(デジタルトランスフォーメーション)とは


冒頭記載したように、DXとは単なるデジタル化ではなく、デジタル技術を活用し業務改革や組織改革を行うことです。今まで自分たちではできなかった自社の課題が解決できるようになり、実現すれば自社だけでなく顧客にまで良い影響を与えられる可能性が生まれます。DX化は、最終的には自社の利益へとつながっていく取り組みなのです。


DXを実現するために必要なステップは以下の5つが基本です。


STEP1.現場を理解し、イメージを共有する
STEP2.デジタル人材やツールの確保
STEP3.小さなことからデジタル化する
STEP4.DX実現に必要なデータを集める
STEP5.データの収集と改善を繰り返す 

引用:DXで解決できる、建設業の3つの課題とは?具体的な取り組み方も解説 | CloudFit


デジタルツールの活用はゴールではなく、DXを実現するための手段の一つにすぎません。環境を整えデータを集め、属人的にならない働き方を実現することがDX成功の鍵だと言えます。

DXによって解決される建設業の課題


しかし、いきなり「DXをして自社の利益アップをさせよう」と取り組むには、取り組む側も将来像が描きづらく、DXを推進することは難しいでしょう。


まずは建設業でDXを実現すると「どんな課題が解決できるか」をきちんと可視化することです。誰にとってメリットがあると理解できれば、組織全体でDXが推進しやすくなります。


DX化が実現することで解決できる課題は主に以下の3つです。


  • 業務効率化による長時間労働の改善
  • テクノロジーの力を活用した安全性と生産性の向上
  • デジタル化を活用した技術の継承


それぞれ解説します。


業務効率化による長時間労働の改善


1つ目は長時間労働の改善です。業務の効率化は、自社の状況によってはデジタルツールを活用するだけでも効果が見込めるでしょう。

建設業に関する効率化といえば、

  • インターネットを活用し現場確認の手間を軽減
  • 黒板を電子化し作業を効率化
  • 撮影した写真をスマホでも簡単に整理できる
  • コミュニケーションがスムーズになり「言った、言わない」がなくなる

などです。本来大切な現場仕事以外の部分を効率化すれば、時間の有効活用ができるので結果、長時間労働の改善につながります。

テクノロジーの力を活用した安全性と生産性の向上


現場にて、ロボットやAI技術などを活用する動きは年々高まっています。これまでは危険であっても、人がしなければいけなかった作業はロボットなどを活用することで労働災害のリスクが軽減できるでしょう。


また、AI技術を活用することで人が指示をしなくとも、自ら考えて作業を行うことも可能です。AIはうまく活用することで最高のサポート役になります。


デジタル化を活用した技術の継承


最後はこれまでは難しかった技術の継承を解決できることです。

技術は現場経験や人づての指導による継承が一般的でしたが、1人で何人もの技術の継承は時間がかかってしまいます。

また職人の高齢化が進み熟練の職人が現場から離れてしまうと、せっかくの技術や知見が途絶えてしまうこともあります。

そこで、AIやデジタルの力を使って、職人の技術を映像やデータとして記録し自社の貴重なナレッジ(付加価値のある経験や知識)を蓄積していくことが可能です。また人によって変わる教え方の差も無くすことができるでしょう。

DXを実現するために知っておきたい技術



建設業においてDXを実現していくために知っておきたい技術をご紹介します。先述した課題はここでご紹介する技術を用いて実行していくことになります。

また、こうした技術は国土交通省が推進する施策「i-Construction 」にとっても大事な技術です。i-Constructionについてはこちらの記事で詳しく解説しています。

建設現場の生産性を高める方法とは?「i-Construction 」に基づく施策を導入しよう

BIM/CIM


BIM/CIMとは、施工計画から調査、統計に3Dモデルを活用し効率的かつ生産的な建設の生産・管理が行えるシステムのことです。

BIMはBuilding Information Modeling(ビルディング インフォメーション モデリング)で主に建築物、CIMはConstruction Information Modeling(コンストラクション インフォメーション モデリング)という意味で主に土木工事において活用されます。

参考:https://www.kkr.mlit.go.jp/toyooka/bimcim/05_whatbimcim.html

参考:https://www.cadjapan.com/topics/cim/about.html


ICTやIoT


ICTとは情報通信技術という意味で、簡単に言えばインターネットのことです。そしてIoTとはモノのインターネットと呼ばれ、インターネットの技術を使い遠隔で機器を操縦したり、機器からデータを受信したりすることが可能です。


パソコンやスマホ・タブレットだけでなく、重機などにもAIが搭載されています。


クラウドサービス(SaaSなど)


クラウドサービスとは、オンライン上に存在する「クラウド」と呼ばれるデータサーバーのことです。


クラウドを活用した代表的なサービスがSaaS(Software as a Serviceの略)で、サースもしくはサーズと呼びます。クラウドのサーバーを活用しインターネット経由で様々なデジタルツールを活用する仕組みです。


例えばGoogle関連のツール(カレンダーやスプレッドシートなど)もSaaSの一種です。SaaSが一般的になってきたことで、便利なツールを初期費用や導入費を抑えて取り入れることが可能になりました。


例えばデジタルデータを管理するためにはサーバーと呼ばれるデータの保管場所を作る必要があります。従来であれば物理的なサーバーを自社に設置し、そこでデータを管理するのが一般的でした。セキュリティの観点からも、その方が安全だったからです。


しかし今は個人のスマホのデータもクラウドにデータを保存します。技術が進化し、物理的なハードを置かなくても、オンライン上で完結できるようになったのです。SaaSはそのクラウドの仕組みを活用し、様々な便利ツールを提供しています。


DXを推進するなら特におさえておくべきはクラウドサービス


はじめてDX化に取り組むのであれば、まずはクラウドサービスを活用することから始めるのがおすすめです。塗装・防水、ゼネコン、工務店・リフォーム、型枠大工など、多くの業界で導入効果が見込めるからです。


現場に持ち込む端末さえあれば、スケジュール管理、作業報告、書類作成や共有といった場面では、場所を選ばずに使用できるクラウドサービスは非常に使えます。


こうした環境があれば、施工に関わる人全員がタイムリーに情報共有ができるため、効率性が上がり職場環境の改善にもつながるというメリットがあります。


初めての取り組みでも無理なくDXを推進するための手順



ここまで解決できる課題、DXに必要な技術の解説をしてきましたが、次は実際にDXを自社で推進するための流れを解説していきます。

1.デジタルツールを取り入れる


まずは身近なところから作業を効率化していくことをはじめてみましょう。クラウドサービスを中心に、無料でも使える便利ツールはたくさんあります。


最初のステップの目的は「慣れる」ことです。今までアナログ中心で業務だったり、ITやデジタルといったものへの苦手意識が強い人がいたりする場合は、簡単に使えるものから使っていき慣れることが大切です。


例えば、まずはビデオ通話ツールを活用してみましょう。Zoomなどのビデオ通話ツールは、スマホ・タブレット・パソコン、どのようなデバイスでも使えます。先述したような「遠隔からの現場確認や相談」で役に立つので、導入ツールとして取り組みやすいでしょう。


2.結果をもとに検証する


実際にデジタルツールを活用した結果、例え小さくても、生まれた変化や効果が業務にどのような影響があったのかを振り返ります。そうすることで、「もっとこうしたら良くなる」、「ここは使いにくかったからやめよう」など、良かった点や悪かった点が見つかり、次の改善につながります。

ここで検証した結果をもとに自社にとって必要な業務改善の目標を設定しましょう。その目標を達成することこそが、最初のDXとなります。

3.本格的なDX化を進める


DXで実現したい目標が策定できたらあとは実行あるのみです。業務効率化をはじめ、組織全体の改革を進めていきましょう。

DXで重要なのはデジタルツールだからこそ可能な「データの活用」です。アナログでは集計が難しかったものがデジタルツールだと簡単にできます。主観的な人の印象ではなく、実際に現れている数値を基に業務の改善や、働き方改革を進めていくことで、取り組みの効果を実感しながらDXを進めていくことができるでしょう。

建設業のDX事例「現場管理アプリ」を活用した現場改善



弊社では現場管理アプリ「SITE」を提供し、働き方改革を目指す企業様をサポートしています。いわゆるクラウドを活用したSaaS系のツールで、チャットやスケジュール管理、案件管理といった建設業に特化したデジタルツールです。

実際に「SITE」を導入した企業様には以下のように、業務効率化に成功し働きやすい職場や精度の高い仕事ができるようになっています。

【導入事例】部署間の正確な情報共有、現場の状況把握をひとつのツールで解決



このように自社が抱えている課題を洗い出し、その課題を自分たちだけで解決しようとせずデジタルツールを活用して「より簡単に」業務改善をしてみると良いでしょう。


まとめ:DXとはデジタル技術を活用した組織改善



DXとは単なるデジタル化ではなく、デジタル技術を活用して働きやすい職場を作ることです。また建設業界は2024年までに働き方改革を進める必要があり、本格的なDXではなくとも「現場改善」や「業務効率化」は必須だと言えます。

▼参考記事


建設業の働き方改革を実行する4つの方法を徹底解説【2024年適用】


建設業の生産性を向上させる3つの方法。成功事例・おすすめのツールまで紹介


DXや働き方改革は、本来重視すべき仕事の精度を上げて自社の利益を上げたり、働きやすい職場を作り、人手不足を解消することにもつながります。少しずつでも、できることからはじめてはいかがでしょうか。


また、「ITツールは難しそう。イメージが湧かない……」と思われるかもしれないので、現場管理アプリ「SITE」導入後のイメージがよく分かる概要資料を用意しました。まずは資料をご覧いただき、ITツールのイメージを掴んでみてください。




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